岡田斗司夫のダイエット

電車の中吊り広告で激やせした岡田斗司夫を見て久しぶりにダイムを購入。
「こんなのオタキングじゃない〜」という声が聞こえそうな久しぶりに見る岡田斗司夫は一年間で50キロも痩せたのだとか。以前からネットの記事などで読んでいたが、まるで面影がない。
一つ分かったのは太っていたから目が細かったんじゃないんだということ。
ダイエット法は記録を取って意識をすること。何でもそうだが、気づくことでマインドセットが変わって、それが行動や形を変えるということなんだと思った。

取りあえず、僕も記録してみるか。タバコの本数でも！

首相まで世襲の組織的必然 英国、中国とは雲泥の差の政治家選びと育成手法

首相まで世襲の組織的必然 英国、中国とは雲泥の差の政治家選びと育成手法

この記事の著者曰く、

政治の世界で世襲が幅を利かせている点が日本に似ているのは、北朝鮮やアラブ諸国などでしょうか。いわゆる先進国では日本の政界は珍しい存在でしょう。

そ うなのか。と思って納得しそうになったが、いや待てよ・・・っと。今のアメリカの大統領って世襲じゃなかったっけ？しかも弟はテキサス州の知事だし。ルー ズベルトだって従兄弟同士で大統領になったし、シュワちゃんはJFKの姪が奥さんだ。世界に冠たる民主国家（と言われる）アメリカを無視して日本政界の世 襲傾向を批判するのは自己撞着も甚だしい。

そもそも、イギリスが優秀な若者を党が採用して育成しているというが、そのコストはどうやって 負担されているのか。それは、その党を支持する党員が寄付によって負担している。それだけイギリス人の政治意識が高いということだろう。しかし、日本人は 政治意識が低い。それは選挙で選ばれるほうにも選ぶほうにも責任があって、それを問題提起しないマスコミにも問題がある。それなのに、その点を無視して批 判しても仕方がない。

著者は地方の選挙に出馬して落選したそうなので、恨み節というところなおだろうが、コラムとしては私見に寄り過ぎていて説得力がない。

民主党は話しあいに応じず

民主党の小沢一郎は公式非公式の場で「海上給油は憲法違反だから絶対反対。自民党が丸呑みするならまだしも、そうでなければ国会での論戦で決着をつける。」と発言しているらしい。

憲法違反というなら議論の仕方が変わってくるな〜。法解釈なんて神学論争みたいなものだから、国民からは分かりにくい。最高裁の違憲判断がないので、どちらが正しいとは言えないだろうから、メディアを通じて世論の雰囲気作りが出来た方の勝ちになりそうだ。

はてさて。合憲かどうかはともかく、「国益」とか「国際社会に対する道義」や「地域平和」ってものも議論の中に入れて欲しいものだ。

金正日健康不安説

６年ぶりの南北朝鮮首脳会談に姿を現した金正日。前回や小泉訪朝と比べて笑顔がないとか、動作が硬いとか指摘されている。健康不安説は本当か？という情報が飛び交っているが、どうだろう。

以前より年齢を重ねているので全く同じという訳にはいくまい。だが、それでも健康を害しているとも言えないだろう。そもそも、メディアに出てくる金正日の写真が以前と今回で同一人物かどうかも不明。

エジソンとニコラ・テスラ

昨日、テレビのクイズ番組を見ているとこんな問題があった。

１１人の近代の有名人の中からノーベル賞を受賞した人物を答えよ。ただし、一人だけノーベル賞を貰っていない人がいる。

というもの。

ある女性芸人が一番目に「エジソン」と答えて間違っていた。

エジソンはノーベル賞を貰ってないんだと思うと同時に画面上の解説を読んでみると、

「エジソンは弟子のニコラ・テスラと同時にノーベル物理学賞に推薦されたが、二人とも拒否した」

ニコラ・テスラは交流電流を発明したひと。交流電流は電圧を制御することで大容量の電気を遠くまで運ぶことが出来るが、電気用品は全てエジソンが発明した直流電流を利用していて、電気用品には必ず交流を直流に変換する機械がついている。

この二人の師弟は晩年は仲違いしたらしい。エジソンの嫉妬とかニコラの慢心など色々説明はあるがノーベル賞拒否に至る程なのだから相当なものだ。

ただ、この二人が良く似た性格だったのは間違いない。二人とも粘着質だったらしい。アイデアに固執するところは似ていて、昼夜を分かたず研究に没頭していたという。それがエジソンがニコラを弟子にした理由かもしれないし、不仲の原因かもしれない。

いずれにしても、二人の科学者がノーベル賞を貰い損ねた。二人は死にあたって後悔しなかっただろうか。

話しあい国会

福田康夫総理は野党と話しあいをと呼びかけている。野党は教条的に政府の意志が分からないから話しあいや会談をしても意味がないと突っぱねている。

野党が何を恐れているのか分からないが、福田首相との話しあいに望んでやれば良いんだ。そして、中身がなければ「会ってみたが、無駄足だった」と言いふらせば良い。

何もないけど、取りあえず面会してお互いのカードを切りあって様子を伺うというのは良くある話し。それを拒絶するとあらぬ疑いを招きかねない。

仮に、政権交代に向けた仕掛けとして応じないというのであれば、世論の賛意は得にくいだろう。

とにかく、半年間も空転している国会を進めて欲しいものだ。

台湾与党、「独立」強調の決議文…総統選へ立場明確化

台湾与党、「独立」強調の決議文…総統選へ立場明確化

台湾の与党・民進党は３０日、台北市内で党大会を開き、台湾名での国連加盟や、住民投票を実施して「台湾が主権独立国家」であることを示すとの目標を明記した基本文書「正常国家決議文」を採択した。

しばらく独立色を薄めていた台湾に、ここにきてまた独立機運が高まっているらしい。

決議文は「『中華民国』の『国号』はもはや国際社会での使用が困難になった」と認定。〈１〉台湾名での国連や世界保健機関（ＷＨＯ）などの国際組織加盟申 請〈２〉台湾の正名（中華や中国の名称を台湾に正す）〈３〉新憲法制定――を目指し、「適当な時期に住民投票を実施し、台湾が主権独立国家であることを示 す」と記した。

やりたいことは、「実態に形式をあわせる」ということなのだが、これに中国は相当の反発をするんだろう。

と思っていたら、

「新たな独立綱領」と批判＝台湾与党の決議文－中国

やっぱり来た。

中国共産党の中央台湾工作弁公室は１日、台湾与党・民主進歩党（民進党）が９月３０日に採択した「正常国家決議文」について「新たな台湾独立綱領だ」と批判する談話を発表した。

「独立」っていうのは実質支配している勢力からの独立を意味するが、中国は台湾を経済的にも政治的にも支配していないから、独立宣言という指摘はあたらない。どちらかというと「現状確認」という程度。

しかし、中国市場を狙う各国の思惑が絡むので、そう易々とは国際的に認知されないだろう。しかし、台湾は既に世界の経済システムの中になくてはならないも のになっている。中国が無理やり併合しようとすれば台湾の資本は海外に逃げ出すだろうし、台湾の技術や資本に支えられた中国沿岸の産業も衰退するかもしれ ない。

中国は経済発展をしていても、その大部分は建築や製鉄などの重厚長大産業にあり、それほど付加価値が高い産業は育っていない。台湾は逆に付加価値の高い精 密部品の供給源になっている。世界経済としては今の状態（名目上中国の主張を認め、実質的には台湾の主張を認める）が一番良いのだろうが、台湾の国民はそ うは思わないだろう。地政学的にはアメリカも中国の咽喉元に刃を突きつけておきたいはずなので、いつも通り鎮静化するように工作しているというところなの ではないだろうか。